サービス情報
知っていますか？オートバイの定期点検
日常点検
あまり距離を乗ってないから大丈夫、原付で小さいバイクだから大丈夫だなんて思ってませんか？
タイヤの空気圧は、放っておいても自然に抜けてしまいす！また、少ない距離を多用する人は、オイルの劣化が早く、オイルにとっては過酷な環境である事などご存知でしょうか？バイクも人の体と同じです。早期発見・早期修理が環境にもお財布にもやさしいことにつながります。悪くなってからの修理は、時間もお金もかかること多いようです。
定期点検は、ユーザー自身に義務付けられており、法律でもバイクの保守管理責任は、そのバイクのユーザー自身にあることが明記されています。
エンジンオイル交換をしないと・・・
白濁したエンジン内
エンジンオイル交換は、メンテナンスの基本！
チョイ乗りで、暖気もせずに毎日乗る方は、御注意！
エンジン内で結露した水滴がオイルの劣化を早めます
原付のオイル量ってどのくらい？
0.5～1.0㍑ほどしか入ってないの御存知でしょうか？
だから、思っている以上に、消耗・劣化しています。
早期交換でエンジンにも 地球にも やさしい運転を心がけましょう！
弊社では、オイル交換時には、
エア圧、タイヤ残量、ブレーキの残量・動き、灯火類の作動確認などをチェック致しております。
点検・車検のご予約について
定期点検及び車検は、作業に時間が必要な為、完全予約制で行っております。
（通常、定期点検は、２日間、車検は、１週間程度かかります）
電話でのご予約をお願い致します。
なお、予約の際は、希望日時をご指定下さい。
代車が必要な方は、ご予約時にお話し頂ければご用意致します。
まずは、お電話を！
電話 ０５５－２２２－９４９４
（営業時間 ９:００ ～ 19：00 定休日 水曜日
定期点検料金表
12ヶ月点検 及び 24ヶ月点検 基本料金
| 排気量 | 料金（距離加味点検時） |
|---|---|
| 50ｃｃ～125ｃｃ | ￥6,480（￥5,400） |
| 126ｃｃ～250ｃｃ | ￥11,880（￥9,180） |
| 251ｃｃ～ | ￥12,960（￥9,180） |
|
その他大型特殊車両
＜ゴールドウイング等＞
|
￥12,960（￥9,180） |
シビアコンディション点検
| 排気量 | 料金 |
|---|---|
| 50ｃｃ～125ｃｃ | ￥3,780 |
| 126ｃｃ～250ｃｃ | ￥6,264 |
| 251ｃｃ～ |
￥7,020
|
|
その他大型特殊車両
＜ゴールドウイング等＞
|
￥8,640 |
- シビアコンディションとは、悪路走行が多い、走行距離が多い（3.000Km/6ヶ月）、山道・登降路が多いなどの使用状況の場合を言う。（6ヶ月点検に代わる点検）
- 距離加味点検とは、前回の点検実施以降の走行距離が1,500km/年の場合を言う。
- 一部の車両で定期点検が特別料金となるものがあります。
- 点検の料金には、修理代・油脂代・工賃等は含まれません。
車検基本料金表
| 車検整備一式（24ヶ月点検含む） | ￥17,280 |
| ヘッドライト光軸調整 | ￥3,240 |
| 検査手続代行手数料 | ￥12,960 |
| 重量税 | ￥3,800 |
| 印紙代 | ￥1,700 |
| 自賠責保険（24ヶ月） | ￥11,520 |
| 合計金額 | ￥50,500 |
- 距離加味点検時は、整備一式が￥13,500となりますので合計額が￥46,720となります。
- 一部、大型特殊車両は、整備一式が￥20,520 に、検査手続代行手数料が￥16,200となりますので合計金額が￥56,980となります
- シビアコンディションとは、悪路走行が多い、走行距離が多い（3.000Km/6ヶ月）、山道・登降路が多いなどの使用状況の場合を言います。（6ヶ月点検に代わる点検）
- 距離加味点検とは、前回の点検実施以降の走行距離が1,500km/年の場合を言います。
- 一部の車両で車検が特別料金となるものがあります。
- 車検時の基本料金には、修理代・油脂代・工賃等は含まれません。
- 重量税は、初年度登録日から１３年超の場合￥4,600、１８年超は、￥5,000となります。
入っていますか？自賠責
自賠責に加入しないで運転すると・・・ 法令違反になります！
1年以下の懲役または、50万円以下の罰金 ＋ 違反点数6点で免許停止処分 となります。
加入の手続きは、とっても簡単
車体番号とナンバープレートの番号がわかれば、その場で加入手続きが可能です。
自賠責保険は、
交通事故による被害者を救済するための保険です。
加害者が負うべき経済的な負担を補てんすることにより、基本的な対人賠償を確保することを目的としています
なお、無保険車による事故、ひき逃げ事故の被害者に対しては、政府保障事業によって、救済が図られています。
